ZEH住宅とは 〜メリット・デメリットと補助金や価格について

「ZEH住宅」をご存知ですか。

環境や人、お財布にもやさしいエコな住宅のことで、国をあげて普及に取り組んでいます。

車で言う「エコカー」みたいなもので、初期コストこそかかるものの、ランニングコストを抑え、過ごしやすい快適な暮らしを実現可能です。

しかし、まだまだ普及が進んでいないこともあり、「ZEH住宅って何?」「どんなメリットがあるの?」など、疑問を感じている人は少なくありません。

そこで今回は、ZEH住宅の基本的内容やメリット・デメリット、補助金などについて紹介しています。

この記事をご覧いただくことで、ZEHへの理解が深まり、家を購入する際やリフォームの際に役立ちますので、参考にしてください。

また、本文に入る前にあなたに一つ質問をさせてください。

「ハウスメーカーを選ぶ際に最も大事なことは何だと思いますか?」

もちろん正解は一つではありませんが、私は「しっかりとハウスメーカーの特徴や違いを理解し、比較・検討した上で絞り込むこと」だと考えています。

住宅業界で働いた経験があるような人以外は、ハウスメーカー毎にどういった違いがあるのか理解している人は少ないはずです。

それぞれの会社の坪単価やデザイン性の違い、耐震性や気密性・断熱性、購入後のアフターフォローに間取りの自由度、木造なのか鉄骨造なのかなど違いは多岐に渡ります。

事前にしっかりと情報収集を行わずに、いきなり住宅展示場等に足を運び、フィーリングで依頼するハウスメーカーを決めてしまう。

このような人は、「もっと自分の条件にあったハウスメーカーがあった・・・」と後から気づき、一生後悔するような羽目になります。

マイホームは人生でもっとも大きな買い物です。面倒だからといって事前の下調べや比較・検討を怠ることは絶対にやってはいけません。

ネットでの情報はもちろんのこと、より一次情報に近い信頼性の高い情報に多く触れるようにすることで、ハウスメーカーを選ぶ目が養われていきます。

またハウスメーカーの多くは、無料でカタログや資料請求ができるので、少しでも気になった業者からは積極的に資料を取り寄せるようにしましょう。

(カタログや資料の中には、Webサイトには掲載されていないより具体的で有益な情報が掲載されています。)

最初のころはどのハウスメーカーもそれぞれよく見えるのですが、情報を仕入れていくにつれ、それぞれの違いや自分にとっての良い・悪いが分かるようになるので。

ただし、何社ものハウスメーカーにいちいち資料請求をするのは、面倒ですし手間がかかるもの。

最近ハウスメーカーを選ぶ人の中で主流になっているサービスが、無料カタログ一括請求サービス」です。

 

0からハウスメーカーを絞り込まなくても、予算やローコスト住宅などのテーマ、建築予定のエリアを選ぶだけで、条件にあったハウスメーカーがピックアップされます。

利用料はもちろん無料ですし、資料請求をしたからといって、迷惑でしつこい営業に悩まされる心配もありません。

少しでも気になったハウスメーカーがあればひとまず資料を請求してみることで、最初は考えてもいなかったハウスメーカーの中に、自分の条件とぴったりマッチした出会いがあることも多いです。

大手や地場の工務店などの先入観を取り払い、フラットな目線でいろいろな情報を取り入れてみてください。

しっかりと比較・検討を重ねた上で依頼したハウスメーカーであれば、間違いなく依頼後も納得がいくはずです。

スマホやPCから3分もあれば依頼ができるので、ほんの少しの手間を惜しんで、一生後悔するようなことの無いようにしてくださいね。

 

それではここから、本文に入っていきましょう。

ZEH住宅

ZEH住宅とは、どのような住宅のことを指すのでしょうか。

ここでは、ZEH住宅の基本的内容や定義について見ていきましょう。

ZEH住宅とは

ZEHは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(Net Zero Energy House)」の頭文字を取った言葉で、「ゼッチ」と呼ばれます。

環境省のホームページなどを見ると「ZEHは、快適な室内環境と年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下を同時に実現する住宅」と表現されていますが、要は「使うエネルギーよりも、創り出すエネルギーの方が多い家」のことです。

太陽光発電システムによってエネルギーを創り出し、優れた省エネルギー性や断熱性によってエネルギーの消費量を抑えることで、使うエネルギーよりも創るエネルギーの方が多い住宅を実現します。

断熱性が優れているため、夏は涼しく冬は暖かい室内環境もつくり出すことが可能です。

ZEH住宅は、暮らしやすくお財布にやさしいだけでなく、国からの補助金も出るなど嬉しいメリットがいっぱいです。

ZEH住宅は、「創エネ」「断熱」「省エネ」の優れた性能・品質により、実現することができます。

創エネ

ZEH住宅は、エネルギーを自ら創り出します。

エネルギーを創るには、風力発電や燃料電池など、いくつかの方法がありますが、多くの家で採用されているのが効率のよい太陽光発電システムです。

太陽光発電システムを搭載することで、エネルギーを創り出し、発電したエネルギーは蓄電池で貯めておくことができます。

蓄電池に貯めることで、災害時にも使えますし、夜間電力の節電も可能です。

断熱

高性能断熱材やサッシを用い、優れた断熱性能を実現します。

断熱性が高いことで、夏涼しく冬暖かい、1年中快適に過ごせる室内温度をつくることが可能です。

部屋間の温度差も小さくなり、ヒートショックの予防もできるため安心です。

冷暖房効率が高まり、光熱費を抑えることもできます。

省エネ

給湯器やエコキュート、エネファーム、高効率エアコン、LED照明など、省エネルギー性能の高い設備機器を導入することで、住まいのエネルギー効率を高めます。

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また、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を導入して消費エネルギーを見える化することで、より効率的に節電が可能です。

省エネ性能が高ければ、太陽光発電システムで創ったエネルギーの余剰電力が増えて多くの電力を売ることもできます。

国がZEH住宅の普及に向けて動いている

経済産業省 資源エネルギー庁の「ZEH普及に向けて〜これからの施策展開〜」(平成27年12月)にも明記されていますが、2014年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画において、ZEHの実現・普及目標が以下のように設定されています。

・「2020年までに標準的な新築住宅でZEHを実現」
・「2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現」

ZEHのロードマップによると、「2020年までに標準的な新築住宅でZEHを実現」という目標は、ハウスメーカーや工務店などが建てる新築住宅の過半数がZEH住宅であることと定義されています。

ZEHの実現・普及目標を達成するために、国が業界団体や民間事業者と連携して居住データ収集や広報活動、さらには補助金などの支援をおこないます。

ZEH住宅が普及することで、消費電力が抑えられ、火力発電に頼らない生活・社会の実現が可能です。

また、温室効果ガスの削減も期待できます。

ZEH住宅の定義

ZEH住宅は、以下1〜4すべてに適合した住宅のことです。

【1】地域ごとの強化外皮基準をクリア
【2】再生可能エネルギー以外で基準より20%以上の一次エネルギー消費量削減
【3】再生可能エネルギーを導入
【4】再生エネルギーと一次エネルギー消費量削減が基準から100%以上

基準が異なる「Nearly ZEH」もあります。

ZEH住宅の補助金

ZEH住宅にすることで国から補助金がもらえます。

毎年補助金内容等が変わりますが、平成30年度については個人向けに以下の補助メニューが用意されています。

1.ZEH支援事業
2.ZEH+実証事業
3.戸建分譲ZEH
4.先進的再エネ熱導入支援事業

それぞれの補助金額や補助要件について見ていきましょう。

1.ZEH支援事業

・補助額

定額70万円+蓄電システム補助 最大30万円

・補助要件

【1】ZEHの定義を満たしている
【2】ZEHビルダー/プランナーによって設計・建築・改修もしくは販売されている

2.ZEH+実証事業

・補助額

定額115万円+蓄電システム補助 最大45万円

・補助要件

【1】ZEHの定義を満たしている
【2】以下の2つの条件を満たすこと

●さらなる省エネルギーの実現(25%以上の一次エネルギー消費量削減)
●「外皮性能のさらなる強化」「高度エネルギーマネジメント」「電気自動車活用のための充電設備」の中から2つ以上導入すること

【3】ZEHビルダー/プランナーによって設計・建築・改修もしくは販売されている

3.戸建分譲ZEH

・補助額

【1】ZEH支援事業の要件を満たす場合は70万円+蓄電システム補助 最大30万円
【2】ZEH+実証事業の要件を満たす場合は115万円+蓄電システム補助 最大45万円

・補助要件

【1】ZEHの定義を満たしている
【2】ZEH支援事業もしくはZEH+実証事業の要件を満たすこと
【3】ZEHビルダー/プランナーのうち、建売住宅区分の事業者であること

4.先進的再エネ熱導入支援事業

先進的再エネ熱導入支援事業は、ZEH支援事業やZEH+実証事業、戸建分譲ZEH実証事業に該当する住宅が補助対象です。

・補助額

定額90万円

・補助要件

以下のいずれかの建材・設備を導入している場合。

【1】直交集成板(CLT)
【2】先進的再生可能エネルギー熱利用設備

1.地中熱ヒートポンプ・システム
2.太陽光発電パネルと太陽熱集熱器が一体となったPVTシステム

ZEHビルダー/プランナー

「ZEHビルダー/プランナー」とは、SII(一般社団法人 環境共創イニシアチブ:Sustainable open Innovation Initiative)の登録制度に登録しているハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者などのことです。

5段階の評価制度を設け、登録業者を公表しています。

「ZEHビルダー/プランナー」以外に「ZEHデベロッパー」もあります。

ZEH住宅のメリット

ZEH住宅にすることでどのようなメリットがあるのか把握をしておきましょう。

そうすることで、家を建てる・購入する際に、どのような仕様にするか判断しやすくなります。

ここでは、ZEH住宅の主な5つのメリットについて紹介しています。

主な5つのメリット

1.光熱費を抑えられる
2.補助金が出る
3.快適な室内環境で健康的
4.災害対策になる
5.売却する際に有利

早速、1つ目のメリットから見ていきましょう

1.光熱費を抑えられる

ZEH住宅にするメリットの1つが、光熱費を抑えられることです。

エネルギー消費量が正味で概ねゼロ以下なので、光熱費がかなり抑えられる可能性があります。

導入する太陽光発電システムの規模や断熱性能・省エネ性能によっては、むしろ売電で収益が出る可能性すらあります。

光熱費は家計への影響も大きいため、少しでも節約したいと考えている人は多いはずです。

ZEH住宅であれば、光熱費が安く家計にやさしい住まいを実現できます。

2.補助金が出る

ZEH住宅にすると、補助金が出るのも大きなメリットです。

国が推進している制度でもあるため、条件をクリアすれば補助金が支給されます。

ZEH住宅の仕様にするには、ある程度の予算が必要ですが、補助金が出るため負担を軽減することが可能です。

3.快適な室内環境で健康的

ZEH住宅は、断熱性能が優れているため、1年中快適な室内環境を実現できます。

暖房や冷房に頼りすぎなくても心地よく暮らすことができ、エアコンの利用を控えられるため、ハウスダストやぜんそく、乾燥を防ぐことも可能です。

冬場も家中の温度差が小さくなるため、ヒートショックのリスクを軽減することができ、健康的に暮らせます。

ZEH住宅にすることで、過ごしやすい住まいづくりが実現可能です。

4.災害対策になる

ZEH住宅にすることで、自らエネルギーを創り出し、創ったエネルギーは蓄電池に貯めておけます。

そのため、災害の際に電気を使うことが可能です。

また、断熱性や省エネ性が優れているため、停電していたとしても快適な室内温度を維持することができ、電力が使える際も無駄にせず、節約しながら利用できます。

ZEH住宅は災害対策にもなり、万が一の際も安心です。

5.売却する際に有利

ZEH住宅は、売却する際に有利な可能性があるのもメリットです。

平成28年からは「建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)」が施工、平成29年からは「ZEHマーク」の認証表示が開始しています。

国もZEH住宅の普及を後押ししていることもあり、今後は、ZEH仕様かそうでないかで売却の査定が変わってくる可能性が高いです。

売却や相続の可能性がある方や、少しでも資産価値を高く維持したい方は、ZEH仕様に越したことはないでしょう。

ZEH住宅のデメリット

ZEH住宅にするメリットはたくさんありますが、デメリットがあることも把握しておくことが大切です。

メリットとデメリットを理解しておくことで、ZEH住宅にするかどうかの判断や、仕様後のリスクや対策が立てやすくなります。

ここでは、ZEH住宅の主な3つのデメリットについて見ていきましょう。

1.導入コストが高い
2.修理費用が高い場合も
3.施工に慣れていない可能性

それでは、1つ目のデメリットから紹介していきます。

1.導入コストが高い

ZEH住宅にするデメリットとして、導入コストが高いことが挙げられます。

ZEH住宅の仕様にするためには、太陽光発電システムや給湯器、エコキュート、エネファーム、高効率エアコン、LED照明、HEMSなど、さまざまな設備を導入する必要が出てきます。

そのため、一般的な住宅よりも建築費用は高くなり、その費用はおよそ500万円とも言われています。

補助金が出るにしても、500万円をカバーできる金額ではありません。

ZEH住宅にする場合は、ある程度予算を大きく考えておく必要があります。

また、住宅ローンを利用する場合は、増える予算分にも利息が付くため500万円以上の負担となります。

仮に、500万円を35年返済、固定金利1.5%でローンを借りた場合、総返済額は約642万円です。

ZEH住宅にすることで光熱費の削減や売電による収益など見込めるため、どちらの方が得なのか、考えたうえで判断するようにしましょう。

ZEH住宅にする価格が200〜500万円高くなる

住宅メーカーや規模感によっても異なりますが、ZEH仕様にするとおよそ500万円、少なくとも200〜300万円は高くなると言われています。

「ZEH支援事業」の補助金額が最大100万円(定額70万円+蓄電システム補助 最大30万円)ですので、残りは実費負担が必要です。

2.修理費用が高い場合も

ZEH住宅にするには、さまざまな高額設備機器の導入が必要です。

そしてこれらの設備は、経年劣化や災害などが原因で故障する可能性もあります。

特に、屋外にある太陽光発電システムは、台風や大雨、地震などによって破損する恐れがあります。

設備によってはメーカー保証もありますが、実費負担の修理となると多額の修理費用がかかることも考えられます。

そのため、ZEH住宅にする場合はメーカー保証の詳細を確認し、綿密に資金計画を立てておくことが大事です。

3.施工に慣れていない可能性

ZEH住宅のデメリットとして、ハウスビルダーがZEH住宅の施工に慣れていない可能性があります。

ZEHの歴史は浅く、まだまだ普及しているとは言えない状況です。

そのため、ハウスビルダーがZEHの施工経験やノウハウが少なく、工事後に何らかの不備や不具合が発生する可能性もあります。

まとめ

今回は、ZEH住宅の基本的内容やメリット・デメリット、補助金などについて紹介いたしました。

ZEHは国が普及に向けて取り組んでいることもあり、今後、住まいのあり方として「あたりまえ」になる可能性があります。

優れた断熱性・省エネ性により快適で無駄の少ない暮らしができ、太陽光発電システムによって売電できたり、災害対策にもなるため安心です。

ただし、メリットだけでなく、導入コストなどのデメリットも考慮したうえで、ZEH仕様にするかどうか判断するようにしましょう。

 

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