家を建てる時に知っておくべき耐震基準と地震や震災に強いマイホームの作り方

「各地で大きな地震が発生しているから、地震に強い家づくりをしたい」「地震が起きても安心・安全なマイホームで暮らしたい」など、地震に強いマイホームを持ちたいと考えている人は多いことでしょう。日本に住む以上、地震対策は必須です。

しかし、「どのような点に気をつけて家づくりをすればいいのかわからない」「耐震基準や耐震等級など、意味がわからない専門用語が多い」など、地震に強い家づくりをするにあたり、多くの疑問を抱えている人も多いはずです。

そこで今回は、家を建てる時に知っておきたい耐震基準や耐震等級、地震に強いマイホームづくりのポイントなどについて紹介しています。

この記事をご覧いただくことで、地震に強い家づくりがしやすくなりますので、参考にしてください。

また、本文に入る前にあなたに一つ質問をさせてください。

「ハウスメーカーを選ぶ際に最も大事なことは何だと思いますか?」

もちろん正解は一つではありませんが、私は「しっかりとハウスメーカーの特徴や違いを理解し、比較・検討した上で絞り込むこと」だと考えています。

住宅業界で働いた経験があるような人以外は、ハウスメーカー毎にどういった違いがあるのか理解している人は少ないはずです。

それぞれの会社の坪単価やデザイン性の違い、耐震性や気密性・断熱性、購入後のアフターフォローに間取りの自由度、木造なのか鉄骨造なのかなど違いは多岐に渡ります。

事前にしっかりと情報収集を行わずに、いきなり住宅展示場等に足を運び、フィーリングで依頼するハウスメーカーを決めてしまう。

このような人は、「もっと自分の条件にあったハウスメーカーがあった・・・」と後から気づき、一生後悔するような羽目になります。

マイホームは人生でもっとも大きな買い物です。面倒だからといって事前の下調べや比較・検討を怠ることは絶対にやってはいけません。

ネットでの情報はもちろんのこと、より一次情報に近い信頼性の高い情報に多く触れるようにすることで、ハウスメーカーを選ぶ目が養われていきます。

またハウスメーカーの多くは、無料でカタログや資料請求ができるので、少しでも気になった業者からは積極的に資料を取り寄せるようにしましょう。

(カタログや資料の中には、Webサイトには掲載されていないより具体的で有益な情報が掲載されています。)

最初のころはどのハウスメーカーもそれぞれよく見えるのですが、情報を仕入れていくにつれ、それぞれの違いや自分にとっての良い・悪いが分かるようになるので。

ただし、何社ものハウスメーカーにいちいち資料請求をするのは、面倒ですし手間がかかるもの。

最近ハウスメーカーを選ぶ人の中で主流になっているサービスが、無料カタログ一括請求サービス」です。

0からハウスメーカーを絞り込まなくても、予算やローコスト住宅などのテーマ、建築予定のエリアを選ぶだけで、条件にあったハウスメーカーがピックアップされます。

利用料はもちろん無料ですし、資料請求をしたからといって、迷惑でしつこい営業に悩まされる心配もありません。

少しでも気になったハウスメーカーがあればひとまず資料を請求してみることで、最初は考えてもいなかったハウスメーカーの中に、自分の条件とぴったりマッチした出会いがあることも多いです。

大手や地場の工務店などの先入観を取り払い、フラットな目線でいろいろな情報を取り入れてみてください。

しっかりと比較・検討を重ねた上で依頼したハウスメーカーであれば、間違いなく依頼後も納得がいくはずです。

スマホやPCから3分もあれば依頼ができるので、ほんの少しの手間を惜しんで、一生後悔するようなことの無いようにしてくださいね。

それではここから、本文に入っていきましょう。

旧耐震基準と新耐震基準へ

ここでは、旧耐震基準と新耐震基準の特徴や違いについて見ていきましょう。

耐震基準は家づくりのルールの1つなため、耐震基準が変化することで、完成する家の強さも変わってきます。

旧耐震基準と新耐震基準がどのように誕生し、どんな内容なのか紹介します。

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1950年に建築基準法が制定(旧耐震基準)

そもそも建築基準法が制定されたのは1950年です。

そして、その中で定められた耐震基準のことを、現在は「旧耐震基準」と呼んでいます。

大きな地震が起きるたびに建築基準法が少しずつ改正され、後の建築基準法改正、新耐震基準へとつながっています。

1981年に建築基準法が改正(新耐震基準へ)

1950年に制定された建築基準法が、1981年6月1日に改正されました。

そして、新しい耐震基準である「新耐震基準」が定められました。これは、1978年に起きた宮城県沖地震(全半壊建物4,000戸超、一部損壊建物85,000戸超)を受け、変えられたものです。

改正された建築基準法の最も大きな特徴が、地震によって建物が倒壊するなどして、建物の中や外にいる人が被害を受けないように、耐震基準が変更されたことです(新耐震基準)。

新耐震基準では「許容応力度計算」「保有水平耐力計算」が必要

新耐震基準では、旧耐震基準で定められていなかった、「許容応力度計算」と「保有水平耐力計算」が必要と定められています。

●許容応力度計算:建物の各部材が損傷を受けない最大の力を計算すること
●保有水平耐力計算:建物の水平方向の耐力を計算すること

新耐震基準では、許容応力度が震度5程度の地震力よりも大きいこと、そして、震度6〜7クラスの大規模な地震でも建物が倒壊・損壊しないか保有水平耐力の計算で検証をする必要があります。

旧耐震基準は大地震の際の規定はなかった

旧耐震基準では、「震度5強程度の中規模な地震で倒壊しないこと」と、中規模地震に対しては規定がありましたが、阪神淡路大震災クラスの震度6〜7の大規模地震に対して特に規定はありませんでした。

そのため、旧耐震基準の時の建物は、「中規模地震で倒壊しない」という基準だけでつくられています。

新耐震基準は「大規模地震でも倒壊・崩壊しない」

旧耐震基準は「中規模地震で倒壊しない」のが基準となっていましたが、新耐震基準では、

●中規模地震ではほとんど損傷しない
●大規模地震では倒壊・崩壊しない

という規定のもと、建物をつくります。

そのため、新耐震基準が定められた1981年6月以降の建物は、大地震が起きたとしても倒壊しないことが前提として建てられています。

木造住宅は2000年に最新の耐震基準へと改正

1981年に新耐震基準が登場しましたが、1995年の阪神淡路大震災で非常に多くの木造住宅が倒壊しました。

そのため、木造住宅の耐震基準をさらに強固にした法改正が2000年におこなわれたのです。

具体的には、以下の内容等の規定が設けられた基準となっています。

・地盤調査の規定
・地耐力に応じた基礎構造
・耐震壁の配置バランス
・筋かい金物使用

そのため、木造住宅は、「1981年以前」「1981年〜2000年」「2000年以降」でそれぞれ耐震基準が異なります。

新築で家を建てるのではなく、中古物件を購入する際は気をつけなければなりません。

住宅の耐震性能がわかる「耐震等級」

地震に強い家づくりをしたい場合は、耐震等級のことも知っておく必要があります。

耐震等級とは何なのか、その特徴や内容について、ここでは見ていきましょう。

耐震性の優れた家を建てたい人は、耐震等級3の家づくりをおこなってください。

耐震性能を1〜3の等級でランク付け

耐震等級とは、建物の耐震性能を表す等級のことで、以下のように等級1〜3まで3つのランクに分かれています。

●耐震等級1:数百年に一度程度発生する大規模地震でも倒壊・崩壊しない
●耐震等級2:数百年に一度程度発生する大規模地震の1.25倍の力でも倒壊・崩壊しない
●耐震等級3:数百年に一度程度発生する大規模地震の1.5倍の力でも倒壊・崩壊しない

「耐震等級1」は建築基準法で定められた耐震性能を満たす水準であり、「耐震等級2」は病院や学校などの耐震性能と同等で、「耐震等級3」は警察署や消防署の耐震性能と同等の水準であることを表します。

もちろん、耐震等級1でも建築基準法の基準をクリアしているのですが、地震に強い家づくりをしたい場合は、耐震等級2〜3を目指すといいでしょう。

そのためにも、建築士とマイホームの打ち合わせをする段階から「耐震等級3の耐震性能を持つ家づくりをしたい」など、しっかりと伝えるようにしましょう。

「耐震」・「制振」・「免震」のメリット・デメリット

地震に強い家を建てるためにも、「耐震」「制振」「免震」の3つの工法について覚えておきましょう。

どの工法で家を建てるかによって、地震の揺れの伝わり方や感じ方、予算が大きく変わってきます。

それぞれの工法の主なメリット・デメリットについて紹介していますので、参考にしてください。

「耐震」のメリット・デメリット

耐震工法とは、その名の通り、地震の揺れに耐えるつくりのことです。

とにかく、地震で建物が壊れないように、壁などを強固にしています。家全体の強度を高くして、地震の揺れから守る工法です。

耐震工法のメリットとしては、制振や免震工法の建物に比べて建築コストが割安な点です。

そのため、物件価格も手が届きやすいものが多いです。

一方で、デメリットは、揺れが建物に直接伝わるため損傷や家具が倒れたりする恐れがあることです。

また、建物の上の方(地面から離れた場所の方)が揺れが激しくなります。

メリット

・建築コストが割安

デメリット

・揺れがダイレクトに伝わり、損傷や家具が倒れるリスク
・建物上階のほど揺れが激しい

「制振」のメリット・デメリット

制振は、地震の揺れを制御する工法のことです。

地震エネルギーを熱エネルギーへ変換する「制振ダンパー」装置を外壁と内壁の間に設置することで、地震の揺れを吸収します。

揺れが建物の基礎を通じてダイレクトに伝わりますが、制振ダンパーによって揺れを軽減できるため、建物の上階でも揺れが少ないのが特徴です。

元々は高層ビルなどに採用されていた技術ですが、近年は一戸建てにも導入されています。

揺れを低減できるメリットがある一方で、免震工法より揺れの軽減効果は低いため、大きな地震が起きた場合は家具などが倒れる恐れもあります。

メリット

・地震の力を吸収するため揺れを軽減できる
・比較的容易に取り付けられる
・免震工法ほどコストはかからない

デメリット

・免震工法より揺れの軽減効果は低い

「免震」のメリット・デメリット

免震工法は、建物と基礎の間にゴムなどからなる免震装置を設置しています。

建物と基礎が分離していて、免震装置もあることから、地震の揺れがダイレクトに伝わることを防ぎます。

大きな地震が起きても、揺れの軽減効果が高いため、建物はゆっくりと揺れるだけです。

そのため、家具が倒れたり、建物が損傷するのを回避できます。

揺れの軽減効果が高いというメリットがある一方で、導入コストやメンテナンスコストが高いというデメリットもあります。

メリット

・地震の揺れを大幅に軽減する
・家具などが倒れにくい

デメリット

・導入コスト・メンテナンスコストが高い

地震や震災に強いマイホームをつくるためのポイント

ここでは、地震に強く安心・安全なマイホームを実現するために気をつけたいポイントについて見ていきましょう。

ここで紹介する以下8つのポイントに気をつけることで、より地震に強いマイホームづくりがしやすくなります。

1.耐震等級は2以上にする
2.中古よりも新築を選ぶ
3.信頼できる住宅メーカー・建築会社を選ぶ
4.長期優良住宅を選ぶ
5.地盤が不安な土地を選ばない
6.地盤調査をしっかりとおこなう
7.予算に余裕があれば「制振」や「免震」の家を建てる
8.大地震の際の状況や家づくりのこだわり・工夫を聞く

それでは、1つ目のポイントから紹介していきます。

1.耐震等級は2以上にする

地震や震災に強いマイホームにするために、耐震等級は2以上の家づくりをおこないましょう。

耐震等級1でも建築基準法で定められている耐震性能の水準はクリアするのですが、耐震等級2や等級3の方が、より安心です。

阪神淡路大震災クラスの大地震の1.25倍〜1.5倍の力でも倒壊・崩壊しない、マイホームを建てることができます。

注文住宅の場合は打ち合わせ段階に建築士や業者へ伝え、分譲住宅の場合は耐震等級を確認して選ぶようにしましょう。

2.中古よりも新築を選ぶ

一戸建てのマイホームを持つ場合の選択肢として、まず「新築」と「中古」があります。

地震に強いマイホームを持ちたい場合は、できれば新築がおすすめです。

木造住宅の場合、「1981年以前」「1981年〜2000年」「2000年以降」の3つのタイミングで建築基準法・耐震基準が改正されているため、あまり築年数が古い物件を買うと、大地震が起きた際に心配です。

また、各住宅メーカーは、積み重ねたノウハウや研究から、どんどん新しい工法を生み出しており、住宅の耐震性能も向上しています。

そのため、最新の材料や工法を用いた新築での家づくりがおすすめです。新築でない場合も、予算が許すならば築浅物件の方が安心でしょう。

3.信頼できる住宅メーカー・建築会社を選ぶ

地震に強いマイホームをつくりたい場合には、やはり信頼できる住宅メーカーや建築会社を選ぶことが大事です。

非常に多くの住宅メーカー・建築会社がありますが、なかには手抜き工事をするような悪徳業者もあります。

そのため、ちゃんと実績があり、評判もよく、真摯に仕事やお客さんと向き合っている業者を選ぶことが必要です。

安易に依頼する業者を決めるのではなく、複数の業者を比較したうえで、信頼できる業者を選ぶようにしましょう。

4.長期優良住宅を選ぶ

地震に強い家づくりをしたい場合は、長期優良住宅を目指すのも1つの方法です。

長期優良住宅であれば、耐震性が優れているだけでなく、他の性能も高いため、安心・安全・快適に暮らしていくことができます。

ここでは、長期優良住宅の特徴について見ていきましょう。

長期優良住宅認定制度の基準を満たした住宅

長期優良住宅とは、平成21年に開始された長期優良住宅認定制度の基準を満たし、認定を受けている住宅のことです。

基準は、以下のように項目が9つあります。

・バリアフリー性
・可変性
・耐震性
・省エネルギー性
・居住環境
・維持保全計画
・維持管理・更新の容易性
・劣化対策
・住戸面積

耐震性の基準に関しては、耐震等級2以上または免震工法の建物などが該当します。

つまり、長期優良住宅であれば、耐震等級2相当以上の耐震性能を備えているということです。

また、耐震性が優れているだけでなく、将来のバリアフリーのリフォームがしやすい、省エネルギー性能が優れている(省エネルギー対策等級4以上)、間取り変更がしやすい、劣化対策等級3相当で長く構造躯体が使用できる、維持管理がしやすいなど、さまざまな特徴を持っています。

長期優良住宅認定制度の基準を満たす家づくりをするのも、地震に強いマイホームを持つポイントです。

長期優良住宅は税金の優遇もある

長期優良住宅は、耐震性をはじめとした住まいの性能が優れているだけでなく、税金優遇もあるためお得です。

住宅ローン控除や投資型減税、登録免許税、不動産取得税、固定資産税などの税金の優遇を受けられるため、コストを抑えることができます。

また、フラット35Sなど、住宅ローンを低金利で借りることができるメリットもあります。

5.地盤が不安な土地を選ばない

地震に強いマイホームを持ちたい場合は、土地選びも重要です。

どれだけ強い家づくりをしたとしても、地盤が弱く不安定であれば、地震によって大きな被害を被る可能性があります。

ここでは、地盤が弱い傾向がある土地の特徴について見ていきましょう。

昔、田んぼや沼など水が溜まる土地だった

もし、家づくりを検討している土地が、昔、田んぼや沼など水が溜まる場所だった場合は、地盤が弱い可能性があります。

現在は埋め立てしていて、一見問題がなさそうでも、大きな地震が発生すると液状化現象などが起きる恐れがありますので、十分に気をつけましょう。

池や川などが近くにある

上記と同じ理由にはなりますが、池や川などの近くにある土地を検討している場合も注意が必要です。

なぜなら、川沿いなどの水が接する土地は地盤が弱い傾向があるためです。

また、昔、池や川だった場所を埋め立てしている可能性もあります。

埋め立てしていても、下の方の層は水が貯まっていたわけなので、大きな地震が発生する液状化してしまう恐れがあります。

地域の名前にも注目する

地域の名前を見て、「ここは地盤が弱いのでは?」と予測することも可能です。

よくあるのが、地域名に「池」「沼」などの漢字が入っている場合です。

この場合は、昔、その地域が沼や池、川で埋め立てしている可能性があります。

もし、埋め立てしている場合は、地盤が弱く、液状化の心配もあるため、注意が必要です。

ただし、「池」や「沼」などの漢字が地域名に入っているからといって、必ずしもそうとは限りません。

不動産業者に確認したり自治体情報をチェックする

地盤の強い土地を選ぶためにも、不動産業者に聞いたり、液状化マップなど各自治体が提供しているハザードマップなどの情報をチェックするようにしましょう。

自治体によっては「地震の揺れやすさマップ」など、具体的にどの地域の地盤が地震に強い・弱いか発表しています。

また、その地域に昔からある不動産業者であれば、昔の土地状況も含めて詳しい情報を持っているはずです。

6.地盤調査をしっかりとおこなう

土地を購入して家づくりする際に、着工前に実施しなければならないのが地盤調査です。

地盤調査は、その土地の強さや密度、地層などを調べるもので、地震に強い土地かどうかがわかります。

仮に、地盤調査の結果、その土地の地盤が弱いと判断された場合は、地盤改良工事を実施します。地盤改良工事の方法は以下の3つです。

①表層改良工事

建物の下の土にコンクリートなどを混ぜ強度を上げる方法。

地表から2メートル以内が弱い地盤の場合に採用される工事です。

②柱状改良工事

地盤が弱い地層に穴を空けてコンクリートを流し込み、柱をつくって強度を上げる方法。

コンクリートではなく砕石で石柱をつくるケースもあります。

地表から2〜8メートル以内の地盤が地震に弱い場合に採用される工事です。

③鋼管杭打ち工法

鋼製の杭を地盤まで打ち込んで強度を上げる方法。

地下の深いところに強い地盤がある場合に採用される工事です。

表層改良工事は10〜50万円程度、柱状改良工事は40〜150万円程度、鋼管杭打ち工法は100〜300万円程度の予算が目安になります。

また、地盤調査の費用の目安は3〜7万円程度です。

7.予算に余裕があれば「制振」や「免震」の家を建てる

耐震工法の家も地震に強いのですが、地震の揺れを軽減できるわけではありません。

大規模な地震が発生した場合に家具が倒れたり、建物が損傷する可能性があります。

そのため、建築コストは割高になりますが、予算に余裕があれば制振工法や免震工法の家を建てると地震の際もより安心です。

これらの工法であれば、地震の揺れを軽減できるため、家具が倒れたり、建物が損傷するのを防げる可能性があります。

耐震工法でも十分強い家づくりができますが、地震に強い家づくりをしたい場合は制振や免震を検討してみてもいいでしょう。

8.大地震の際の状況や家づくりのこだわり・工夫を聞く

検討している住宅メーカーや建築会社に、大地震の際の物件状況を聞いてみましょう。

2000年以降だけでも、東日本大震災や熊本地震、北海道胆振東部地震、鳥取県西部地震、宮城県北部地震、長野県北部地震、新潟県中越地震など、他にも多くの大地震が発生しています。

震度6〜7の大地震が発生した場合に、その住宅メーカーや建築会社で建てた家はどのような被害に遭っているのか、確認することをおすすめします。

また、地震対策として、どのような点に力を入れているのかも聞くようにしましょう。

業者によって異なり、独自工法の詳しい特徴を知ることにもつながります。

まとめ

今回は、耐震基準や耐震等級、地震に強いマイホームづくりのポイントなどについて紹介いたしました。

地震大国日本に住む以上、地震対策は非常に大事ですし、安心・安全に暮らすために地震に強い家づくりは必須です。

ここで紹介した内容を参考にして、ぜひ家づくりを進めてみてください。

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