二世帯住宅の間取りはどう作る？30坪・60坪・完全共有！失敗しない円満二世帯住宅の作り方

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＜記事の情報は、2023年9月1日時点のものです＞

これから二世帯住宅を検討している方も多いのではないでしょうか。

二世帯住宅は親世帯のことも考えて家づくりをする必要があるため、慎重に事を進めていく必要があります。

関わる人の数が多いため、無計画で進めてしまうときっと後悔してしまうでしょう。

とはいえ、「二世帯住宅ってどんな間取りがある？」「二世帯住宅にするデメリットを知りたい」「失敗しないためには何をしたらいい？」などの疑問を持ち困っている人もいることでしょう。

そこで今回は、二世帯住宅にするメリット・デメリットや間取り、失敗しないためのポイントなど、以下4項目について紹介しています。

【1】二世帯住宅にするメリット
【2】二世帯住宅にするデメリット
【3】二世帯住宅の主な間取り3タイプ
【4】二世帯住宅づくりで失敗しないための7つのポイント

この記事をご覧いただくことで、二世帯住宅の間取り別の特徴を把握でき、失敗の確率を軽減することが可能ですので、参考にしてください。

また、本文に入る前にあなたに一つ質問をさせてください。

「ハウスメーカーを選ぶ際に最も大事なことは何だと思いますか？」

もちろん正解は一つではありませんが、私は「しっかりとハウスメーカーの特徴や違いを理解し、比較・検討した上で絞り込むこと」だと考えています。

住宅業界で働いた経験があるような人以外は、ハウスメーカー毎にどういった違いがあるのか理解している人は少ないはずです。

それぞれの会社の坪単価やデザイン性の違い、耐震性や気密性・断熱性、購入後のアフターフォローに間取りの自由度、木造なのか鉄骨造なのかなど違いは多岐に渡ります。

事前にしっかりと情報収集を行わずに、いきなり住宅展示場等に足を運び、フィーリングで依頼するハウスメーカーを決めてしまう。

このような人は、「もっと自分の条件にあったハウスメーカーがあった・・・」と後から気づき、一生後悔するような羽目になります。

マイホームは人生でもっとも大きな買い物です。面倒だからといって事前の下調べや比較・検討を怠ることは絶対にやってはいけません。

ネットでの情報はもちろんのこと、より一次情報に近い信頼性の高い情報に多く触れるようにすることで、ハウスメーカーを選ぶ目が養われていきます。

またハウスメーカーの多くは、無料でカタログや資料請求ができるので、少しでも気になった業者からは積極的に資料を取り寄せるようにしましょう。

（カタログや資料の中には、Webサイトには掲載されていないより具体的で有益な情報が掲載されています。）

最初のころはどのハウスメーカーもそれぞれよく見えるのですが、情報を仕入れていくにつれ、それぞれの違いや自分にとっての良い・悪いが分かるようになるので。

ただし、何社ものハウスメーカーにいちいち資料請求をするのは、面倒ですし手間がかかるもの。

最近ハウスメーカーを選ぶ人の中で主流になっているサービスが、無料カタログ一括請求サービス」です。

0からハウスメーカーを絞り込まなくても、予算やローコスト住宅などのテーマ、建築予定のエリアを選ぶだけで、条件にあったハウスメーカーがピックアップされます。

利用料はもちろん無料ですし、資料請求をしたからといって、迷惑でしつこい営業に悩まされる心配もありません。

少しでも気になったハウスメーカーがあればひとまず資料を請求してみることで、最初は考えてもいなかったハウスメーカーの中に、自分の条件とぴったりマッチした出会いがあることも多いです。

大手や地場の工務店などの先入観を取り払い、フラットな目線でいろいろな情報を取り入れてみてください。

しっかりと比較・検討を重ねた上で依頼したハウスメーカーであれば、間違いなく依頼後も納得がいくはずです。

スマホやPCから3分もあれば依頼ができるので、ほんの少しの手間を惜しんで、一生後悔するようなことの無いようにしてくださいね。

それではここから、本文に入っていきましょう。

【1】二世帯住宅にするメリット

二世帯住宅にすることで、どのようなメリットがあるかを把握しておけば、検討がしやすくなります。

ここでは、以下6つの主なメリットについて見ていきましょう。

1.子育てがラクになる
2.病気やケガしたときに安心
3.生活費を節約できる
4.親世代の満足度が高い
5.人数が多く楽しく暮らせる
6.相続税が有利になる

それでは、1つ目のメリットから紹介していきます。

1.子育てがラクになる

二世帯住宅にすることで、子育てがラクになります。

なぜなら、忙しくて手が離せないときや子どもが元気が良すぎるときに、親世帯にヘルプを求めることができるためです。

特に共働き世帯であれば、親がいつでも子どもを見てくれることは大きな安心感につながります。

親世帯・子世帯全員で子育てができるため、夫婦の子育て負担を減らすことが可能です。

2.病気やケガしたときに安心

二世帯住宅であれば、親世帯・子世帯どちらが病気やケガをしたとしてもすぐにケア・サポートができるため安心です。

親が病気やケガをしたとしてもすぐに容態を確認できますし、子世帯が病気やケガをしても、家事や子育てを親世帯に助けてもらうことができます。

3.生活費を節約できる

二世帯住宅にすれば、生活費を節約できる可能性もあります。

完全同居型・部分共有型・完全分離型、どのタイプにしても一緒に食事をする機会が多くなるでしょう。

そうなると、スケールメリットにより1人あたりの食費は安くなるため、生活費の節約へとつながります。

食費に限らず生活費を節約できることで、浮いた分のお金を住宅ローン返済や貯金へまわすことが可能です。

4.親世代の満足度が高い

二世帯住宅は親世帯の満足度が非常に高いのが特徴です。

なぜなら、毎日子どもと顔を合わせることができますし、孫と遊ぶこともできるためです。

これまで、子世帯と距離が離れていた親であれば、なおさら喜ぶことでしょう。

親世帯としては生活にハリが出て毎日が楽しくなります。子世帯としては、二世帯住宅にすることで親孝行もできます。

5.人数が多く楽しく暮らせる

二世帯住宅になれば、食事や外出、旅行など、毎日生活する人数が増えるため、単純に楽しく暮らすことができます。

家族だけでの食事も楽しいですが、親世帯も加わることで会話の幅も広がり、より充実した生活を送ることが可能です。

6.相続税が有利になる

二世帯住宅であれば節税しやすくなるのもメリットの1つです。

親と同居している場合は、小規模宅地等の特例を利用できるため、相続税の元となる土地評価額が8割減になります。

かつては、完全分離型の場合適用されませんでしたが、現在では完全同居型・部分共有型・完全分離型といずれのタイプも利用が可能です。

二世帯住宅だと相続税の観点からも有利にになります。

【2】二世帯住宅にするデメリット

二世帯住宅にはさまざまなメリットがありますが、デメリットもあります。

デメリットについても把握しておけば、事前に対策を講じることができ、より良い二世帯住宅暮らしが可能です。

ここでは、二世帯住宅の8つのデメリットについて見ていきましょう。

1.プライバシーが確保しづらい
2.売却が難しくなる
3.相続トラブルの可能性
4.価値観の違いからトラブルになることも
5.家づくりの意見・要望がまとまらない
6.完全分離型の場合は建築コストがかかる
7.生活音が気になる
8.電気料金やガス料金の分け方

まずは1つ目のデメリットから紹介していきます。

1.プライバシーが確保しづらい

二世帯住宅にするデメリットの1つが、プライバシーを確保しづらいことです。

特に完全同居型や部分共有型であれば、親世帯と一緒にいる時間も長いため、1人の時間やプライバシーを確保することが難しくなります。

また、夫婦どちらかは義理の両親と一緒に暮らすことになるため、よほど関係性が良好でないとストレスも溜まりやすいです。

完全分離型の二世帯住宅であれば、まだプライバシーの確保がしやすいですが、完全同居型や部分共有型の場合は気をつけましょう。

仮にストレスが爆発して人間関係が悪化したら、今後の生活が非常に大変なものになります。

2.売却が難しくなる

二世帯住宅は、売却が難しいのもデメリットです。

まず、二世帯住宅を売却する場合、親世帯・子世帯両方の同意が必要になります。

そのため、子世帯は売却をしたいと考えていても、親世帯が売却に反対している場合は、売却を進めることはできません。

また、仮に親世帯が売却に同意をしたとしても、二世帯住宅の需要はそれほど多くないため、売却がうまくいかない可能性もあります。

実際、中古住宅のサイトなどを見ても二世帯住宅が売られていることはほとんどないはずですし、身近で中古の二世帯住宅を探している人はいないはずです。

それだけ市場ニーズが低いことを表します。

3.相続トラブルの可能性

二世帯住宅にすることで、相続トラブルに発展する可能性もあります。

兄弟や姉妹がいるにも関わらず、親世帯と二世帯住宅を建てる場合は注意しましょう。

特に親の遺産が二世帯住宅の土地など限定されている場合はトラブルになりやすいです。

兄弟姉妹と遺産相続について不公平感が出ないように、二世帯住宅を計画する時点で遺産に関する計画を立て、関係者が全員納得している状況をつくるようにしましょう。

4.価値観の違いからトラブルになることも

たとえ、親と子と言えどもライフスタイルや価値観がすべて合うことはありません。

ましてや義理の親となると合わないことの方が多いです。

掃除の仕方や靴の脱ぎ方、食べ方や味の好み、子どもの教育方針やお金の使い方など、細かい点も含めるとさまざまなシーンで価値観の違いを感じることでしょう。

そして、親と子で年齢が離れていることもあり、起床時間や就寝時間など、ライフスタイルも随分と異なります。

これらの違いからストレスが生まれ、トラブルに発展することもあるため注意が必要です。

お互いが相手の価値観を尊重し、ライフスタイルの違いについても寛容に受け入れることが大切です。

5.家づくりの意見・要望がまとまらない

二世帯住宅をつくる際に、親世帯・子世帯で意見がまとまらない恐れもあります。

どちらもこだわりが強すぎる場合や考え方が真逆の場合は大変です。

「家は洋風にしたい」「玄関にはヒノキ材を使いたい」「部屋は7畳以上は欲しい」「外壁にはレンガ調のタイルを使いたい」など、それぞれが好き勝手意見を出し合うとなかなかまとまりません。

特に親が資金の大部分を出す場合は、親の声が大きくなりがちです。

お互いの感性が近ければ問題はありませんが、そうでない場合は多くの部分で妥協した家づくりとなってしまいます。

せっかくの新居でも、自分が好きな家ではないかもしれません。

6.完全分離型の場合は建築コストがかかる

二世帯住宅の中でも完全分離型を選ぶ場合は、多額の建築コストがかかることを理解しておきましょう。

完全同居型や部分共有型とは違い、完全分離で二世帯住宅を建てるため、家2軒分の建築コストがかかります。

土地代も含めると大きな負担となるため資金計画を立てる際に注意が必要です。

親がある程度の資金を出す場合はいいですが、そうでない場合は相応の自己資金や返済能力が必要になります。

7.生活音が気になる

完全同居型や部分共有型の二世帯住宅となると、玄関の開閉音や食事を準備する音、シャワーやトイレを流す音、椅子を引く音や電話の話し声など、生活音や話し声が聞こえることがあります。

ライフスタイルが異なるため、「朝早い時間に2階から音が聞こえてくるため起こされてしまう」「1人でゆっくりしたいときに電話の話し声が聞こえて気になる」など、ストレスを感じる可能性があるため注意が必要です。

完全同居型や部分共有型の二世帯住宅にするうえで、避けては通れない問題です。

8.電気料金やガス料金の分け方

完全同居型や部分共有型などの二世帯住宅になると、電気料金やガス料金の支払いで揉めることもあります。

完全分離型であれば、それぞれの料金をはっきりと分けることができますが、完全同居型や部分共有型になると一緒に使うスペースが多いためです。

そのため、事前に取り決めをしておかないと「2階ではこんなに電気を使っていない！」「こんなに負担させるのはおかしい！」など、揉めてしまいます。

金額が大きくなくても、お金に関することは事前にルールを決めておかないとトラブルのもとになります。

【3】二世帯住宅の主な間取り3タイプ

二世帯住宅の間取りタイプは、大きく以下の3つに分けることができます。

それぞれの間取りタイプで特徴やメリット・デメリットが異なりますので、事前に把握をすることで二世帯住宅づくりをスムーズに進められるようになります。

1.完全同居型
2.部分共有型
3.完全分離型

まずは、完全同居型から見ていきましょう。

1.完全同居型

二世帯住宅の間取りタイプの1つが、完全同居型です。

完全同居型とは、その名の通り、玄関やキッチン、トイレ、浴室、リビング・ダイニングなど、親世帯と子世帯ですべて一緒に使う間取りのことです。

寝室だけは親世帯・子世帯で別に設けるのが一般的ですが、あとはすべて同じものを使用します。

住宅があまり広くない場合に採用されることが多いタイプで、ふれあいを重視したタイプでもあります。

メリット

完全同居型の主なメリットは「建築コストを安く抑えられる」「将来一世帯となった場合にも対応しやすい」「親世帯・子世帯のふれあいを重視できる」の3つです。

完全分離型とは違って家を2軒建てる必要がないため、建築コストを最小限に抑えることができます。

また、万が一、親が他界して一世帯になった場合でも、そのままスムーズに生活することが可能です。

そして、同じ空間で生活を共にするため、病気やケガ、子育てや家事などで困ったことがあれば、すぐにサポートをしてもらえます。

デメリット

一方、完全同居型のデメリットとして「一緒に生活をするためストレスを感じやすい」「お金関係が曖昧になりがち」などがあります。

基本的には寝室以外は一緒に使うため、朝起きてから夜寝るまでは親世帯・子世帯で顔を合わせることが多いです。

そのため1人の時間を作りづらく、プライバシーも確保しづらいものです。

また、電気代やガス代、水道代など、「どちらがどれくらい使ったか」「いくら払うか」で揉めることもあるため気をつけましょう。

2.部分共有型

部分共有型の二世帯住宅は、親世帯・子世帯で玄関など一部分を共有し、水回りなどはすべて別にする間取りタイプです。

お互いのスペースに関しては、1階は子世帯、2階は親世帯と上下階で分けることが多いです。

完全同居型ほど一緒に生活をすることはありませんが、すぐに行き来ができます。

適度に距離を保ちプライバシーも確保できる二世帯住宅にしたい場合におすすめの方法です。

メリット

部分共有型の間取りタイプのメリットは「生活空間は別だが距離の近い暮らしができる」「完全分離型よりも建築コストが安い」です。

完全同居型のように共有スペースが広くなく、完全分離型のように家が離れていないため、適度な距離感を保ち生活ができます。

また、水回り設備などは2世帯分必要ではあるものの、完全分離型ほど建築費用がかからないため、予算を抑えることが可能です。

デメリット

部分共有型のデメリットは、「生活音が気になる」「お金が曖昧になる」の2つです。

親世帯・子世帯のそれぞれの生活スペースが上下階に分かれているため、どうしても生活音が気になってしまいます。

特にライフスタイルにも大きな違いがある場合は、生活音が原因で寝れないなど問題が深刻化する可能性もあるため注意が必要です。

また、完全同居型同様、光熱費などの支払いで揉めることがあります。

3.完全分離型

完全分離型の間取りタイプは、親世帯・子世帯でそれぞれ別の家を持つ二世帯住宅のことです。

隣同士に家を建てる、マンションで隣同士に住むなど、物理的距離は近いものの、玄関をはじめ水回りの設備などすべて別々です。

お互いに家を持ち、ものすごく近くで暮らしている状態が完全分離型です。

メリット

完全分離型タイプのメリットは「プライバシーが確保しやすい」「お金の曖昧な部分がなくなる」などがあります。

完全分離型は共有スペースがまったくないため、しっかりとそれぞれのプライバシーを確保することが可能です。

また、距離が近いため、困ったことがあればすぐにお互いサポートをすることができます。光熱費などで揉める可能性も低いです。

デメリット

完全分離型タイプのデメリットは「コストがかかること」「一世帯になった場合の対応」の2点です。

完全同居型や部分共有型とは違い、完全に分けてそれぞれが家を持つことになるため、多額の建築費用がかかってしまいます。

また、もし親が他界した場合には空き家となってしまいますので、その後の対応を考えておかなければなりません。

空き家のままにしておいても、税金や維持費などのコストはかかります。

【4】二世帯住宅づくりで失敗しないための7つのポイント

二世帯住宅づくりで失敗しないためにも、以下の7点に気をつけるようにしましょう。

これらを把握しておくことで、将来後悔する可能性を減らすことが可能です。

1.事前に相続のことについて決めておく
2.光熱費などの按分を決めておく
3.家づくりの意見・要望は早い段階から話し合っておく
4.業者決めと見積もりは早い段階でやっておく
5.話し合う際は記録をつける
6.業者との打ち合わせは二世帯で参加する
7.まとめ役を決める

それでは、1つ目から紹介していきます。

1.事前に相続のことについて決めておく

親の遺産が土地などに限定される場合は、関係者で事前に相続について話し合い、親に相続の詳細を決めてもらうようにしましょう。

なぜなら、兄弟姉妹がいる場合は、親の他界後に相続について揉める可能性があるためです。

特に、二世帯住宅の土地・建物が親の遺産となる場合などは注意しましょう。

これまでどんなに関係性が良い兄弟姉妹であっても、相続が原因で関係性が崩れることは珍しいことではありません。

親・家族で話し合い、事前に相続詳細について決めておけば、相続が原因で揉めることなく生活ができます。

2.光熱費などの按分を決めておく

完全同居型や部分共有型タイプの二世帯住宅の場合は、事前に光熱費の按分を決めておきましょう。

按分を決めておかないと、最初は良くても後々トラブルになってしまう可能性があります。

光熱費に限ったことではありませんが、お金に関することは細かい部分まで事前に決めておくことが大事です。

お金に関する話が苦手な人も多いですが、親世帯・子世帯どちらも気持ち良く暮らすために大切なことですので「親40%、子60%支払う」など、必ずルールを決めておきましょう。

3.家づくりの意見・要望は早い段階から話し合っておく

夫婦であっても家づくりに関する意見・要望がまとまらないことがあるのに、親世帯も加わる二世帯住宅であれば余計にまとまらないのは明白です。

完全同居型・部分共有型・完全分離型どの間取りタイプにするか、外観デザインや内装はどうするか、どんな水回りにするか、住宅メーカー・工務店はどこに依頼するかなど、二世帯住宅をつくる際は事前に決めることがたくさんあります。

事前に時間をかけて話し合いをしておかないと意見がまとまりません。

予算やお金の出処にもよりますが、意見が分かれた場合はどちらかの妥協が必要になります。

4.業者決めと見積もりは早い段階でやっておく

二世帯住宅を建てる際は、業者選びも重要です。

なぜなら、業者によって工法（木造軸組工法やツーバイフォー工法など）やデザイン、設備、予算などが大きく異なるためです。

そして、依頼する業者を決めたら早めに見積もりを取る、もしくは相談をしてみましょう。

希望としている二世帯住宅にいくらくらいの予算が必要か、工期はどれくらいかかるかわかります。

そして、それらの結果次第では、二世帯住宅の規模を縮小したり、設備等のグレードを下げたり、業者を再検討する必要が出てきます。

より現実的な計画を立てれるようになりますので、可能な限り早い段階で業者決めや見積もり依頼はするようにしましょう。

5.話し合う際は記録をつける

親世帯・子世帯の親族関係といえども、あとあと揉めることがあります。

その際、「あのとき●●と言っていたから信じていた」など、言った言わないで揉めてしまうと収拾がつきません。

家族といえども、話し合いの内容・決めたことは記録するようにしましょう。

そうすることで、言った言わないや「知らなかった」ということを防ぎ、決めたことをルール化しやすくなります。

6.業者との打ち合わせは二世帯で参加する

住宅メーカー・工務店など業者と打ち合わせをする際は、子世帯のみ参加するのではなく、親世帯・子世帯の二世帯で参加するようにしましょう。

どちらかだけの参加であれば、認識違いが生じることでトラブルになる可能性があるためです。

また、業者から直接説明を受けることで、疑問点などの多くが解消できます。

打ち合わせには、できる限り二世帯で参加することが、二世帯住宅づくりで失敗しないための大事なポイントの1つです。

7.まとめ役を決める

親世帯・子世帯で話し合いをする際は、まとめ役を決めておきましょう。

まとめ役がいなければ、何も決まらずに時間だけが過ぎていく可能性があるためです。

できれば、親世帯と家族の夫婦どちらかがいいでしょう。

義理の父母と一緒に住む立場であれば、気を使うため上手くまとめることは難しいです。

実の子であれば言いたいことをしっかりと伝えることができるため、上手くまとめることができます。

まとめ役がいるかいないかで、話し合いがどれだけスムーズに進むか大きく違ってきます。

まとめ

今回は、二世帯住宅にするメリット・デメリットや間取り、失敗しないためのポイントなどについて紹介いたしました。

二世帯住宅を検討している際は、ここで紹介した内容を事前に把握し、親世帯・子世帯でしっかりと話し合いをしながら進めていくようにしましょう。

また、どの業者に依頼をするかで家の特徴や予算が大きく変わりますので、早めに業者を決め、資金計画を立てるようにしてください。

参照
日本住宅流通株式会社「【二世帯住宅のメリットデメリット 】損をしない二世帯ライフとは」